2014年02月10日 [入居者募集]

本日は、リクルートのマーケットレポートの

「訪問した不動産会社店舗数」の調査結果について

触れてみたいと思います。

このリクルートの調査は、
２０１０年度に首都圏で引っ越しをした人に対して
訪問した不動産会社の数を聞いたものです。

それによると、

平均が２．０店舗で、
２００５年の調査開始以来、最も低い数値となりました。

訪問する店舗数は、年を追うごとに確実に少なくなっているようです。

また、私がこの調査結果の数字で象徴的だと感じたのが、

「１店舗のみ」と回答した人が、４０％まで伸びており、
少ない訪問数で成約に至る傾向が見てとれる

ということです。

一方、情報源の変化も予想通り著しいです。

「不動産会社に直接相談した」という回答は、
２００５年の５６％に対し、２０１０年は３９％に大幅ダウンしています。

「インターネット」は、着実に伸びて、７０％に至っています。

私はよくこのブログで、
最近の賃貸客は、インターネットで情報を集め、物件候補を絞った後で、
不動産業者を訪れると言っていますが、
それを数字で裏付けるものになっています。

私は、自分の経験や、数多くの不動産業者さんへのヒアリングで
このような傾向が強いの分かっていましたが、
数字で出されると、やはり説得力があります。

入居者募集戦略を考えるうえで
とても重要ですから、最後にもう一度まとめておきます。

いまどきの部屋探しで、主流となっているやり方は、

インターネットで目星を付けて、
訪問する不動産会社はなるべく少なく

です。

候補となりうる物件を、ネットを使って自宅で調べ、
ある程度の目星を立ててから店舗に問い合わせる。

自分で調べられるから、
必然的に、複数の店舗を訪問して相談する必要性も少なくなる。
そんな行動特性がうかがえます。

そして、そもそも、お部屋探しのお客さんは、
不動産業者になるべく接触したくないのです。

ですから、最終段階ではじめて業者と顔を合わせます。

最近、ある不動産業者の営業マンから、
お客さんから、物件の前で、現地集合、現地解散したいと言われるので
困ってしまうなどといった話もきいています。

これから、入居募集戦略や空室対策を立てる際には、
このような現状をしっかり踏まえて策を練ることを忘れてはいけません。


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